日本史解説
戦後日本の復興・高度経済成長・現代日本｜日本史クイズ対策
戦後改革（1945〜1952年）
- GHQ（連合国最高司令部）による民主化改革
- 日本国憲法公布（1946年11月3日）、施行（1947年5月3日）
- 農地改革・財閥解体・教育改革（6・3・3制）
- サンフランシスコ平和条約（1951年）：独立回復、1952年に発効
高度経済成長期（1955〜1973年）
朝鮮戦争特需（1950年）を機に日本経済が急回復。1955年頃から高度経済成長が始まりました。
- 東京オリンピック（1964年）・東海道新幹線開通
- GNP（国民総生産）が世界第2位に（1968年）
- 三種の神器：白黒テレビ・洗濯機・冷蔵庫（昭和30年代）
- オイルショック（1973年）で高度成長が終わる
現代日本の主な出来事
| 年 | 出来事 |
|---|---|
| 1989年 | 昭和から平成へ改元・消費税（3%）導入・ベルリンの壁崩壊 |
| 1995年 | 阪神・淡路大震災、地下鉄サリン事件 |
| 2011年 | 東日本大震災・東京電力福島第一原子力発電所事故 |
| 2019年 | 平成から令和へ改元 |
| 2020年 | 新型コロナウイルス感染症の世界的流行 |
✅ クイズ頻出ポイント
日本国憲法公布→1946年11月3日（文化の日）、施行→1947年5月3日（憲法記念日）。東京オリンピック→1964年。消費税導入→1989年。
日本国憲法公布→1946年11月3日（文化の日）、施行→1947年5月3日（憲法記念日）。東京オリンピック→1964年。消費税導入→1989年。
占領期の改革（GHQによる民主化）
| 改革 | 内容 |
|---|---|
| 日本国憲法の制定 | 1946年公布、1947年施行。主権在民・基本的人権・平和主義の三原則 |
| 農地改革 | 地主の土地を政府が買い上げ農民に安く売る。自作農を増やす |
| 財閥解体 | 三井・三菱など財閥を解体し、経済の民主化 |
| 教育基本法 | 教育の民主化。6・3・3・4制の学校制度 |
高度経済成長（1955〜1973年）
朝鮮戦争特需（1950〜53年）を機に経済が回復。1955〜73年は年平均10%超の成長率が続いた。
- 三種の神器（1950年代）：白黒テレビ・洗濯機・冷蔵庫
- 3C（1960年代）：カー・クーラー・カラーテレビ
- 公害問題：水俣病・新潟水俣病・イタイイタイ病・四日市ぜんそくの四大公害
- オイルショック（1973年）で高度成長が終わる
✅ 東京オリンピック（1964年）
新幹線・首都高速道路が整備され、日本の復興を世界に示した。
新幹線・首都高速道路が整備され、日本の復興を世界に示した。
冷戦と日本の国際復帰
- サンフランシスコ平和条約（1951年）：日本が主権を回復。翌1952年に占領終了
- 日米安全保障条約（同日締結）：アメリカ軍の日本駐留を認める。現在も継続
- 日ソ共同宣言（1956年）：ソ連と国交回復。同年、国際連合に加盟
- 日韓基本条約（1965年）：韓国と国交を正常化
- 日中共同声明（1972年）：中国（中華人民共和国）と国交正常化
1973年のオイルショックで高度成長が終わり、省エネ・技術革新が進んだ。1985年のプラザ合意で円高が進み、日本企業の海外展開が加速した。
戦後日本の試験対策まとめ
重要年号：1945年（終戦・GHQ占領開始）、1946年（日本国憲法公布・11月3日）、1947年（施行・5月3日）、1951年（サンフランシスコ講和条約・主権回復）、1956年（国連加盟）、1964年（東京オリンピック）、1973年（オイルショック・高度成長終わり）、1995年（阪神・淡路大震災）、2011年（東日本大震災）。日本国憲法の三原則：国民主権・基本的人権の尊重・平和主義（戦争放棄）。第9条が戦争の放棄・戦力の不保持・交戦権の否認を定める。改正手続きは各議院の総議員の3分の2以上の賛成＋国民投票の過半数が必要。