e-ビジネス

基本的な機能やサービスを無料で提供し、高度な機能や追加サービスを有料にするビジネスモデルをフリーミアムといいます。無料で使えるソフトウェア一般を指すフリーウェアとは区別します。

一定期間ごとに料金を支払い、利用権を継続する形態はサブスクリプションです。フリーミアムは無料版と有料版の組合せ、サブスクリプションは継続課金という観点で見分けます。

フリーミアムと継続課金を区別する

Webサイトやアプリから実店舗へ来店を促すなど、オンラインからオフラインへ送客する取組をO2Oといいます。

オンラインとオフラインを分けず、一体となった顧客体験を提供する考え方をOMOといいます。単に複数の販売経路を用意するだけではなく、利用者にとって境目のない体験を目指します。

O2Oは送客、OMOはオンラインと店舗の融合

企業間で注文書や請求書などの取引データを標準化して電子的に交換する仕組みをEDIといいます。金融機関などを通じて電子的に資金を移動する仕組みはEFTです。

売り手と買い手の間に第三者が入り、代金を一時的に預かって取引条件の成立後に売り手へ渡す仕組みをエスクローサービスといいます。代金を支払ったのに商品が届かないといった取引リスクの低減に役立ちます。

エスクローは第三者が代金を仲介する

インターネットを通じて多数の人から資金を集める仕組みをクラウドファンディングといいます。寄付型、購入型、投資型など、資金提供の仕組みや対価によって形態が異なります。

インターネットを通じて不特定多数の人に業務を依頼する仕組みはクラウドソーシングです。資金を集めるクラウドファンディングと、仕事を外部へ依頼するクラウドソーシングを混同しないようにします。

資金調達と仕事の依頼を区別する

金融サービスなどでは、犯罪やなりすましを防ぐために本人確認が行われます。オンライン上で本人確認手続きを行う仕組みをeKYCといいます。

本人確認書類や本人の画像などを利用する方式があります。eKYCはオンラインで顧客の本人確認を行うための仕組みです。

eKYCはオンライン本人確認

犯罪などで得た資金の出所を分からなくして正当な資金のように見せる行為をマネーロンダリングといいます。その防止のための取組がAMLです。

金融機関などは本人確認や取引目的の確認、疑わしい取引の監視などを行います。CFTはテロ資金供与への対策を表します。

AMLは資金洗浄、CFTはテロ資金供与への対策