第二種電気工事士 学習ページ

測定器と検査

測定器と検査は、過去9回では1回あたり4〜5問出ています。測定器は名前より何を測る道具かで覚え、絶縁抵抗は3つの区分の数字を覚えれば取れる問題がほとんどです。

測定器は「何を測るか」で選ぶ

測定器は名前ではなく、何を確認したいかで対応させます。回路計(テスタ)は電圧・抵抗・導通(電線が途中で切れずに、電気が通ること)など、絶縁抵抗計は電路と大地間などの絶縁抵抗、クランプ形電流計は導体を挟んで電流を測ります。検電器は充電の有無、検相器は三相回路の相順(三相の3本の電線の順番。逆だと電動機が逆に回る)、照度計は明るさ、電力量計は使用した電力量を測る器具です。電力計は電力、電力量計は電力量なので、名前が似ていても用途を分けます。

測りたいものから逆引きする。相順=検相器、照度=照度計、電力量=電力量計

クランプ形電流計の挟み方

クランプ形電流計は、先端に開閉する輪状のクランプがあり、その中に電線を通して使います。負荷電流を測るときは1本の導体だけを挟みます。漏れ電流の有無を調べるときは、単相3線式なら中性線を含むその回路の全導体をまとめて挟み、往きと戻りの差を見ます。負荷電流測定と漏れ電流測定では挟み方が逆なので、問題文の「負荷電流」「漏れ電流」を先に拾うのが決め手です。写真では、大きな輪状のクランプ部と表示部が一体になった形を見分けます。

クランプ形電流計の挟み方。負荷電流を測るときは電線を1本だけ挟む。漏れ電流を測るときは、その回路の電線を全部まとめて挟む(単相3線式なら中性線を含む3本)。問題文の負荷電流か漏れ電流かで挟み方が逆になる

負荷電流=1本だけ、漏れ電流=回路の全導体をまとめて挟む

絶縁抵抗の基準は3区分

低圧電路の絶縁抵抗は、開閉器や過電流遮断器で区切れる電路ごとに判定します。使用電圧300V以下で対地電圧150V以下は0.1MΩ以上、300V以下のその他は0.2MΩ以上、300Vを超えるものは0.4MΩ以上です。単相3線式100/200Vの200V回路でも、対地電圧は100Vなので0.1MΩ以上で判定します。分電盤で複数の分岐回路をまとめて測って十分な値が出ても、区切れる電路ごとの測定は省けません。絶縁抵抗の測定が困難な場合は、使用電圧を加えた状態の漏えい電流が1mA以下であることでも絶縁性能を確認できます。

絶縁抵抗の基準値の決め方。使用電圧が300V以下か、対地電圧が150V以下かの順に分けると、0.1MΩ・0.2MΩ・0.4MΩのどれかに決まる。単相3線式100/200Vは200Vの回路でも対地電圧が100Vなので0.1MΩ以上。測れないときは漏えい電流1mA以下で確かめる

150V以下→0.1MΩ、300V以下のその他→0.2MΩ、300V超→0.4MΩ。漏えい電流は1mA以下

接地抵抗計は補助接地極と地電圧を確認

接地抵抗を精密に測るときは接地抵抗計と2本の補助接地極を使います。試験で出る配置は、被測定接地極を端にし、補助接地極を一直線上に順に約10mずつ離して置く形です。測定前は、補助接地極が適切な位置に配置されていること、電池が有効であることを確認し、さらに接地極の地電圧が許容値以下であることを確かめてから接地抵抗値を読みます。接地抵抗値そのものは、対象となる接地工事の許容値以下かで判定します。

補助接地極2本は一直線上に配置。測定前に電池と地電圧を確認する

竣工検査は無充電で確認してから通電

工事が終わったら、まず目視点検で器具や配線の取付け、接続などを確認します。その後、無充電状態(無充電=電気が来ていない状態)で絶縁抵抗測定を行い、必要な接地箇所は接地抵抗測定、配線は回路計や導通チェッカで導通試験を行います。最後に通電して動作を確認します。試験では組合せで聞かれやすく、絶縁抵抗測定=無充電状態の回路、接地抵抗測定=測定する接地極、導通試験=回路計の対応を押さえると選びやすくなります。補助接地極は、接地抵抗計で測るときに使う電極です(測る相手ではありません)。

目視→絶縁抵抗→接地抵抗→導通→通電。無充電で行う測定を先に済ませる

計器の目盛板の記号

アナログの指示電気計器の目盛板には、動作原理と使う向きを表す記号が書かれています。動作原理では、永久磁石可動コイル形は直流用、可動鉄片形は交流用が基本です。整流形は交流を直流に直して測る計器です。

使う向きは、目盛板を鉛直に立てて使うもの、水平に置いて使うものなどがあり、記号で示されます。問題では、目盛板の記号の組合せから「動作原理」と「使用する向き」を選びます。直流用か交流用か、立てるか置くかの2点をセットで読むと迷いません。

可動コイル形=直流、可動鉄片形=交流。記号で立てて使うか置いて使うかも示す

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どこから読むかは第二種電気工事士の勉強の順番(過去の傾向から)にまとめています。このページの数値・基準は、2026年4月1日時点の電気設備技術基準・同解釈・電気工事士法などにもとづきます(2026年10月確認)。