第二種電気工事士 学習ページ
接地工事
接地工事は毎回1〜2問出ます。300V以下はD種100Ω、300V超はC種10Ω、0.5秒以内の自動遮断なら500Ωの3つの数字と、省略できる条件を区別するのがこのページの芯です。
D種・C種接地工事の対象と接地抵抗値
機械器具の金属製の台や外箱は、使用電圧で接地工事の種類を判断します。低圧で300V以下はD種接地工事、300Vを超えるものはC種接地工事です。
接地抵抗値は、D種が100Ω以下、C種が10Ω以下です。ただし、地絡が起きたときに0.5秒以内に自動的に電路を遮断する装置がある場合は、D種・C種とも500Ω以下まで認められます。
使用電圧300V以下と、交流の対地電圧150V以下を混同しないことが大切です。後者は接地工事を省略できる条件で使います。
D種=300V以下・100Ω以下、C種=300V超・10Ω以下。0.5秒以内の自動遮断装置があればどちらも500Ω以下
D種・C種で使う接地線の太さ
D種・C種接地工事の接地線は、通常は直径1.6mm以上の軟銅線(やわらかく曲げやすい銅線)(または引張強さ0.39kN以上(引張強さ=引っぱってもちぎれない強さ)の腐食しにくい金属線)を使います。試験では「三相200V電動機の接地線に直径1.6mmのIV電線を使用した」のように問われます。
移動して使用する機械器具で可とう性(曲げても折れない、しなやかさ)が必要な部分は別基準です。多心コード・多心キャブタイヤケーブル(キャブタイヤケーブル=動かして使う機器のための、外装がじょうぶなケーブル)の1心なら0.75mm2以上、可とう性のある軟銅より線(より線=細い線を何本もより合わせた電線)なら1.25mm2以上です。
0.75mm2は移動機器の多心コードなどの1心の場合で、一般の接地線をすべて0.75mm2でよいという意味ではありません。
通常は軟銅線1.6mm以上。移動機器は多心コード等の1心0.75mm2以上、軟銅より線1.25mm2以上
機械器具の接地工事を省略できる場合
低圧機器の接地省略は、条件を1つずつ確認します。代表例は、交流の対地電圧150V以下の機器を乾燥した場所に施設する場合、低圧機器を乾燥した木製床など絶縁性のあるものの上で取り扱う場合、電気用品安全法の適用を受ける二重絶縁構造の場合です。
また、二次側線間電圧300V以下・容量3kVA以下の絶縁変圧器を介し二次側を非接地とした場合も対象です。水気のある場所以外なら、感度電流15mA以下・動作時間0.1秒以下の漏電遮断器を施設する方法もあります。
乾燥したコンクリート床は、木製床などの絶縁性のある床としては扱いません。
省略条件は「対地150V以下+乾燥」「乾燥した絶縁性の床」「二重絶縁」「3kVA以下の絶縁変圧器」「水気なし+15mA・0.1秒以下」など
金属管のD種接地工事を省略できる条件
使用電圧300V以下の金属管工事では、金属管にD種接地工事を施すのが基本です。ただし、管の長さが4m以下で乾燥した場所に施設する場合は省略できます。
さらに、交流では対地電圧150V以下の屋内配線で、金属管の長さが8m以下なら、簡易接触防護措置を施す場合または乾燥した場所に施設する場合も省略できます。
2本以上の金属管をつないで使うときは、1本ずつではなく、つないだ全長で4m・8mを判定します。なお、使用電圧が300Vを超える場合の金属管は、原則としてC種接地工事です。
したがって、乾燥した場所の三相200V配線でも金属管が3mなら4m以下の条件で省略可能です。一方、単相100/200Vで対地電圧100Vなら、乾燥した場所の7mの金属管は8m以下の条件を使えます。
金属管は「乾燥+4m以下」なら省略可。対地150V以下なら「8m以下+乾燥または簡易接触防護」も使える
配線図問題での接地工事の選び方
配線図では、図中の機器について「何種接地工事か」「接地抵抗値はいくら以下か」を選ばせる形が中心です。まず機器の使用電圧を確認し、300V以下ならD種、300V超ならC種と判断します。次に問題文の漏電遮断器の動作時間を確認します。
例えば200V機器ならD種です。通常の抵抗値は100Ω以下ですが、地絡時に0.5秒以内で自動遮断する条件が示されていれば500Ω以下を選びます。
「30mA」などの感度電流だけを見て500Ωと判断しないこと。500Ωへの緩和で直接見る条件は、地絡時に0.5秒以内で電路を自動遮断することです。
配線図は①電圧でD/Cを決める→②0.5秒以内の自動遮断があるか確認→③100Ω・10Ω・500Ωを選ぶ
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8問を解く →どこから読むかは第二種電気工事士の勉強の順番(過去の傾向から)にまとめています。このページの数値・基準は、2026年4月1日時点の電気設備技術基準・同解釈・電気工事士法などにもとづきます(2026年10月確認)。